【30坪間取り例】 今人気が高い平屋を紹介！メリット＆デメリットを解説！新潟エリア

近年、平屋の注文住宅が増加しており、その人気は以前は主にシニア世代に集中していました。これは、平屋が階段の必要がなく、上下の移動が簡便であるためです。しかし、現在では若い世代や子育て世代にも広く支持されています。

そんな平屋ですが、30坪あればゆとりのある間取りを作ることが可能です。

この記事では、注目を浴びている平屋の30坪間取り例を紹介しつつ、平屋の魅力を紹介しながら、そのメリット・デメリットを比較し、家づくりに後悔のない選択をする手助けをします。

まずは30坪の間取り例をご紹介いたします。

30坪のロフトとゆとりのある平屋

• 家族構成：夫婦＋子ども2人
• 延べ床面積（坪数）：30.52坪
• 敷地面積：133.89坪

30坪あればゆとりのある間取りを作ることが可能

30坪の平屋でロフトが付いており、ゆとりのある間取りが特徴です。こちらの平屋は、広々としたリビングスペースを提供しながら、来客時にも考慮が行き届いており、プライベート空間とパブリック空間をうまく分ける工夫がされています。

✔️高天井とロフトを活用し、平屋ならではの広い空間

✔️平屋で30坪でも十分な収納も確保

✔️外壁30年保証、断熱性能の高いトリプルサッシを使用

✔️回遊性のある間取り

平屋の4つのメリット

平屋は、住まいのコンパクトさを求めたり、将来の老後を考えてバリアフリーの生活を望む方々にとって、理想的な選択と言えます。さらに、最近では平屋のメリットが再評価され、シニア世代だけでなく、広い世代にとっても多くのメリットが認識されるようになりました。このため、代表的な平屋のメリットを5つご紹介いたします。

❶生活動線がシンプル＆コンパクト

生活動線とは、日常の動線を示すもので、これが複雑だと日常生活がストレスになることがあります。たとえば、洗濯機が一階にあるのに洗濯物を干す場所が二階にある場合、または洗面所が二階にあるために帰宅後に手を洗うのが不便など、生活動線の複雑さは、二階建て住宅でよく見られる問題です。

しかし平屋住宅では、ワンフロアの構造のため、上下階を移動する必要がなく、生活動線がスマートにまとまり、快適さが向上します。階段が不要なことから、部屋と部屋の距離も短く、より効率的な生活動線を確立できます。

❷耐震性が高く + 風に強い

建物が高くなるほど、地震の影響を受けやすくなることはよく知られています。最上階のタワーマンションが揺れを受ける際、揺れの大きさが増すというイメージが示唆されます。この観点から見ると、平屋の一階建ては、地震の振動に対する影響が少ないと言えます。

また、平屋の構造は上からの負荷が少ないため、建物の安定性が向上し、耐震性が高まります。さらに、平屋は建物が低く、広い面積を持つため、風の影響を受けにくい特徴があります。特に、風が強い沖縄地方では、寄棟造りの平屋が一般的であり、平屋が風に対して強いことが証明されています。

❸屋根の形状に合わせて空間を最大限に生かす

住宅の天井の高さは、建築基準法施行令第21条によって規定されています。この法令には、「居室の天井の高さは、2.1m以上でなければならない」と明記されており、建築設計においてはこの条件を守る必要があります。通常、一般的な天井の高さは2.4〜2.5m程度とされており、それ以上の高さを確保すると、より開放的で高い天井の空間が得られます。ただし、二階建ての場合は、天井の高さにも制約が生じることがあります。

それに対して、平屋の場合は二階部分が存在しないため、天井の高さを自由に設定でき、建物の外観デザインにも自由度が高まります。この柔軟性を活かして、空間を最大限に活用し、例えば「スキップフロア」や「屋根裏」といった遊び心のある間取りを実現することも可能です。また、部屋が暗いと感じる場合には、天井の高い位置に小窓を設置して自然光を取り入れることも考えられます。

❹メンテナンス費用や光熱費がリーズナブル

平屋は二階建て住宅に比べて、メンテナンスが必要な面積が少ないため、修繕にかかる費用を削減できます。たとえば、修繕費用の中でも高額となりやすい屋根や外壁の修繕は通常、15年に一度の頻度で行いますが、平屋の場合、費用が二階建てに比べて少なく済むことがあります。さらに、ワンフロアで生活が完結するため、冷暖房の効率も向上します。二階建てのように暖かい空気が上階にたまることもないため、一階が寒くなることを防ぐことができます。

平屋の3つのデメリット

先程ご紹介したメリットを考えると、多くの人が平屋の生活に魅力を感じるでしょう。しかし、平屋には「二階部分が存在しない」というメリットが、同時にデメリットとなる側面もあることを忘れてはいけません。したがって、以下では平屋のデメリットに焦点を当てて説明します。

❶広い敷地が必要

平屋を建てるには、一定の広い敷地が必要です。たとえば、延床面積が80坪の家を建てたい場合、100坪の土地だけでは足りません。延床面積と同じくらいの土地が必要です。これが平屋を建てる条件です。

一方二階建ての場合は、一階が50坪、二階も50坪といったように、延床面積が100坪の家を建てることができ、土地の広さにはそれほど厳密な制約がありません。ただし、土地が広ければ広いほど、固定資産税が高くなる傾向があることを覚えておくべきです。また、基礎部分が多い建物は「資産価値が高い」と見なされることもあります。平屋を建てる際には、土地や建物に合わせて固定資産税が上昇する可能性があることを考慮することが重要です。

❷水害のリスクが高くなる

豪雨や河川の氾濫に伴う床下浸水や床上浸水のリスクは、通常の二階建て住宅に比べて平屋の場合には高まります。床上浸水の問題は平屋に限ったことではありませんが、平屋の場合、床上浸水が発生すると家全体が水浸しになる可能性があります。このような場合、上階に避難する「垂直避難」が難しいため、避難先が制約されてしまいます。

そのため、水害のリスクのある地域での建築を検討する際には、慎重な判断が必要です。平屋を建てる場合は、ハザードマップを確認し、浸水の危険の少ない地域を選ぶよう努力しましょう。また、できるだけ高台に建てるなど、家屋への水の浸入リスクを軽減するための工夫も考慮することが重要です。

❸日当たりや風通しが悪いことも

住宅密集地において平屋を建てる場合、周囲が主に二階建て住宅であると、日当たりや風通しが悪くなることがあります。平屋はその低い構造故に、周辺環境からの影響を受けやすくなることがあるからです。このような状況に対処するために、土地の特性に合わせて中庭を設けるなどの対策を検討することが必要です。中庭を造成することで、自然光が部屋に豊富に射し込み、明るさが増すばかりでなく、開放感も生まれ、風通しも向上します。

平屋の住宅事例

HIRA-YA

ステーツが送る平屋の暮らし

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注文住宅を建てる前に！新潟市ってどういうところ？

新潟市は、古くから「みなとまち」として栄えてきました。明治22年に市制が施行されて以来、近隣の市町村との合併により人口は約81万人となり、平成19年4月1日には本州日本海側で初めて政令指定都市に指定されました。

整備された高速道路網や上越新幹線により首都圏と直結しており、国際空港や国際港湾も有しており、本州日本海側の拠点都市として高い都市機能を備えています。

一方で、広大な越後平野は、農畜産物の一大産地であり、米や野菜、果物、畜産物、花き類などが生産されており、また日本海側に面し、信濃川・阿賀野川の両大河や福島潟、鳥屋野潟、ラムサール条約登録湿地である佐潟など、多くの水辺空間や里山などの自然環境にも恵まれています。

そんな新潟市で、注文住宅を建てるときに気になる住環境を気候、利便性、治安の良さ、3つの視点からお伝えします。

気候

日本海と聞くと、冬の荒々しい波と曇り空というイメージが強いかもしれませんが、新潟市は関東以北の政令市の中では比較的温暖であり、冬の寒さも北海道ほど厳しくはありません。

平均気温が零下になる月はなく、東京とほとんど変わりません。

さらに、日本海を北上する暖流の影響もあり、仙台市や周辺の内陸都市と比較しても、年間平均気温が高いといえます。

利便性

新潟市の中心に位置する新潟駅には、上越新幹線やJR越後線、JR白新線、JR信越本線、JR磐越西線といった列車が乗り入れています。上越新幹線を利用すれば、最速で約1時間40分で東京へアクセスできます。また、駅前からは池袋や新宿へ向かう高速バスも運行されており、所要時間は約5～6時間ほどです。夜行便も利用できるため、早朝に東京へ行きたい場合には便利です。

また、新潟空港からは成田空港への航空路もあり、所要時間は約1時間5分ほどです。新潟空港からは名古屋や大阪、神戸、福岡、沖縄（那覇）、札幌、ソウル、上海、台北などへも直行便が運航されています。

治安

新潟県警の犯罪統計によると、2021年の新潟県内での刑法犯発生件数は7,746件で、そのうち新潟市での発生件数は3,238件で、約42％を占めています。2021年末時点での新潟市の推定人口は約78万人であり、新潟県全体の推定人口は約217万人です。そのため、新潟市の犯罪率は県内のほかの地域に比べてやや高めと言えます。

ただし全国的な観点で見ると、2021年の人口1万人あたりの犯罪認知件数の全国平均は約45.2件ですが、新潟市は約41.5件と全国平均を下回っています。したがって、特に新潟市の治安が悪いとは言えません。

また、新潟市内の犯罪発生状況を見ると、中央区が最も件数が多く、1,071件となっています。他の政令指定都市と比較すると、2019年のデータによれば、新潟市の1万人あたりの犯罪件数は62.9件で、政令指定都市20市の中では8番目に少ない数字となっています。