新築の家は地震に強い？地震に強い家の特徴を解説！新潟エリア

日本は地震が頻繁に起こる国です。そのため、誰もが地震に強い新築の家を建てたいと考えることでしょう。

ここでは、耐震性を高めるためのポイントである「住宅の構造」「地盤」「住宅の基礎」に焦点を当てて説明します。

また、耐震・制振・免振などの住宅構造の違いについても理解しておくことが重要です。

新築の家は地震に強い？

地震に対する家の耐久性を高める必要性はますます高まっています。現在では、地震に耐える能力がない家を建てることは許されません。

建築基準法には、地震に対する建物の耐久性基準、いわゆる耐震基準が明確に規定されており、これに準拠しない設計では建築が認められません。

耐震基準は1950年に初めて導入され、その後、地震の度に見直されてきました。特に1978年の宮城県沖地震を契機に、1981年に行われた大幅な改正が、ほぼ現在の耐震基準として採用されました。

この改正以前の基準を旧耐震基準、それ以降を新耐震基準と呼んでいます。したがって、新たに家を建てる場合は、新耐震基準に適合させる必要があります。

新耐震基準では、震度5の地震でもほとんど損傷せず、震度6強から7の地震でも崩壊や倒壊しない耐久性が要求されています。

さらに、阪神淡路大震災を受けて2000年には、木造住宅において地盤に応じた基礎の設計や、構造材の接合部に金具を取り付けること、耐力壁の適切な配置など、新耐震基準をより強化する措置が義務付けられました。

耐久性を高めるには、それに応じてコストがかかります。建築費用はそれに伴って高額になりますが、耐久性をどこまで求めるか、どれくらいの費用をかけるべきか、といった事前の検討が大切です。

地震に耐える新築の家

地震に耐える強い新築の特徴としては、主に以下の5つのポイントが挙げられます。

・正方形または長方形

・平屋

・地盤が強い

・耐震・制振・免震構造

・定期的なメンテナンス

それでは一つ一つ解説していきます。

正方形または長方形

まず、家の全体の形状について解説します。上空から見ると、正方形または長方形のようなシンプルな形状の家は、地震に強いとされています。正方形や長方形の家は、地震が発生した際に家を構成する6つの面が一体となり、揺れに耐えようとします。そのため、このような家は倒壊しにくいのです。

一方で、L字型の家や、2階の一部が1階よりも突き出ている独特の構造を持つ家などは、揺れのエネルギーがどこか一点に集中しやすい傾向があります。その結果、ゆがみが生じやすく、倒壊のリスクも高まります。

重要なのは、地震の影響に対処するために、建物内のエネルギーをどのように分散させるかです。建物を構成する全ての要素が協力して揺れに対抗しようとする構造が大切であり、これはつまりシンプルな形状の建物を指します。

平屋

2階建てや3階建ての住宅に比べて、平屋の住宅は地震時に建物にかかる負担が軽減されるとされています。高層の建物に比べて低いため、地震による揺れも少なく、同じ規模の地震が発生しても、比較的被害を最小限に抑えることができます。

また平屋の多くはシンプルな間取りを持つ正方形や長方形のデザインが多いため、耐震性が向上しています。

地盤が強い

家自体の工夫はもちろん大切ですが、その家が立つ土地の性質も非常に重要です。地盤の強度は、地震に強い家を検討している場合には見逃せない要因です。

平成12年以降、家を建てる際には地盤調査が義務化されました。ただし、具体的な家の設計や建設場所がある程度確定しない限り、調査の詳細が確定しないため、通常は土地を購入した後、建設前に地盤調査が行われます。土地の購入前に調査を行う場合、ほとんどが有料であることに留意が必要です。

耐震・制振・免震構造

耐震・制振・免震構造が施された住宅は、地震に強いと言えます。これらの技術は絶えず進化しており、一般的に新しく建てられた住宅ほど地震に強力であると考えてもよいでしょう。以下に、これらの構造の特徴を簡単に説明します。

【耐震構造】

耐震構造は、建物の強度を高め、大きな地震に耐えるための強化手法です。従来の木造建築物が柱と梁を縦横に配置するだけだったのに対し、現代の耐震住宅は柱を筋交いで補強し、横揺れに対する強度を向上させています。また、柱を使わないツーバイフォー住宅もあり、頑丈な壁を組み合わせて全体の耐震性を向上させています。現在、日本で建設される多くの戸建住宅がこの耐震構造を採用しています。

【制振構造】

制振構造は、地震の揺れを吸収する装置（ダンパー）を建物内に配置する住宅構造です。ダンパーは、建物が揺れた際に歪みを吸収し、地震による損傷を最小限に抑えます。制振構造を持つ住宅に住む人々は、大きな地震が起きてもほとんど揺れを感じません。これにより、恐怖心を軽減できるという利点もあります。さらに、制振構造は耐震構造よりも建物への負荷を軽減し、免震構造よりも低コストで実現できます。

【免震構造】

免震構造は、建物を直接地面に設置せず、免震装置を用いて基礎と建物の底面を分離する住宅構造です。免震装置は、地震の揺れを吸収し、建物に揺れを伝えません。このため、住民が実際に感じる揺れは大きな地震でもほとんどありません。免震構造は最も安全な選択肢の一つですが、その分コストが高く、主に高級集合住宅やタワーマンションなどで使用されています。

定期的なメンテナンス

建物がしっかりと定期的にメンテナンスされているかどうかは、その耐震性に影響します。築年数が経過すれば、自然と耐震性が低下する傾向がありますが、経年劣化は定期的なメンテナンスによって改善できることも多いのです。

定期的な耐震診断が実施され、そのたびに必要なメンテナンスが適切に行われている建物では、地震に対する強度がしっかりと維持されている可能性が高まります。一方、建物が建設された際に優れた耐震設計が施されていても、その後のメンテナンスが不適切であれば、経年劣化により災害時の被害リスクが増大します。

注文住宅を建てる前に！新潟市ってどういうところ？

新潟市は、古くから「みなとまち」として栄えてきました。明治22年に市制が施行されて以来、近隣の市町村との合併により人口は約81万人となり、平成19年4月1日には本州日本海側で初めて政令指定都市に指定されました。

整備された高速道路網や上越新幹線により首都圏と直結しており、国際空港や国際港湾も有しており、本州日本海側の拠点都市として高い都市機能を備えています。

一方で、広大な越後平野は、農畜産物の一大産地であり、米や野菜、果物、畜産物、花き類などが生産されており、また日本海側に面し、信濃川・阿賀野川の両大河や福島潟、鳥屋野潟、ラムサール条約登録湿地である佐潟など、多くの水辺空間や里山などの自然環境にも恵まれています。

そんな新潟市で、注文住宅を建てるときに気になる住環境を気候、利便性、治安の良さ、3つの視点からお伝えします。

気候

日本海と聞くと、冬の荒々しい波と曇り空というイメージが強いかもしれませんが、新潟市は関東以北の政令市の中では比較的温暖であり、冬の寒さも北海道ほど厳しくはありません。

平均気温が零下になる月はなく、東京とほとんど変わりません。

さらに、日本海を北上する暖流の影響もあり、仙台市や周辺の内陸都市と比較しても、年間平均気温が高いといえます。

利便性

新潟市の中心に位置する新潟駅には、上越新幹線やJR越後線、JR白新線、JR信越本線、JR磐越西線といった列車が乗り入れています。上越新幹線を利用すれば、最速で約1時間40分で東京へアクセスできます。また、駅前からは池袋や新宿へ向かう高速バスも運行されており、所要時間は約5～6時間ほどです。夜行便も利用できるため、早朝に東京へ行きたい場合には便利です。

また、新潟空港からは成田空港への航空路もあり、所要時間は約1時間5分ほどです。新潟空港からは名古屋や大阪、神戸、福岡、沖縄（那覇）、札幌、ソウル、上海、台北などへも直行便が運航されています。

治安

新潟県警の犯罪統計によると、2021年の新潟県内での刑法犯発生件数は7,746件で、そのうち新潟市での発生件数は3,238件で、約42％を占めています。2021年末時点での新潟市の推定人口は約78万人であり、新潟県全体の推定人口は約217万人です。そのため、新潟市の犯罪率は県内のほかの地域に比べてやや高めと言えます。ただし全国的な観点で見ると、2021年の人口1万人あたりの犯罪認知件数の全国平均は約45.2件ですが、新潟市は約41.5件と全国平均を下回っています。したがって、特に新潟市の治安が悪いとは言えません。また、新潟市内の犯罪発生状況を見ると、中央区が最も件数が多く、1,071件となっています。他の政令指定都市と比較すると、2019年のデータによれば、新潟市の1万人あたりの犯罪件数は62.9件で、政令指定都市20市の中では8番目に少ない数字となっています。